工藤建設が取り組む土壌浄化事業
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地質汚染の現状

  既存の調査会社の結果と君津メソッドの調査結果比較

  トータルシステムの活用
・ネコドリル

当社の取り組む土壌浄化

今や社会問題として深刻化している地質汚染

売却された工場跡地が、マンション用地などによるケースの増加に伴い、表面化してきた地質汚染。 再開発が加速すること、及び平成15年2月より「土壌汚染対策法」が施行されることを背景に、今後もこの問題が多発することが予想されています。 しかしながら汚染状況によっては多額の費用が発生すること等の問題により、この問題の解決は先延ばしになっているというのが現状です。 地質浄化は確実な技術(クオリティ)、低コスト(コスト)、短納期(デリバリー)が一体となって初めて達成されるものです。

地質浄化は早急に取り組まなければならない、地球規模の課題です。

地質汚染の可能性のある場所は全国で推定93万ヶ所
環境省によると、土壌汚染判明件数は99年度には全国で100件を超え、ここ数年で増加。土壌環境センターの試算によると、汚染された可能性がある工場跡などの土地は全国で約93万ヶ所あるとみられています。
市街地でも地質汚染対策が法規制化される方向
東京都が2001年10月、有害物質を扱う工場が廃業するときに土壌汚染の調査を義務づける条例を施行したのをはじめ、土地汚染対策に関わる条例を持つ自治体は全国170以上。


当社が浄化可能な物質について
主に有機塩素化合物
こういった名前に聞き覚えはありませんか?
揮発性有機化合物
常温で揮発しやすい化合物のことで、VOCとはVolatile Organic Compoundsの略。トリクロロエチレンやテトラクロロエチレン、ホルムアルデヒド、トルエン、ベンゼン、キシレンなどさまざまな物質がある。油脂類の溶解能力が高く、分解しにくく安定していて燃えにくい性質から、1970年代には理想の洗浄剤として産業界で普及したが、吸入による頭痛やめまい、腎傷害などの有害性や発ガン性など可能性が指摘されている。大気・水域、特に土壌・地下水汚染の原因となる。

調査から浄化工事完了までの流れ

収集したデータをもとに現地を直接観察し、汚染の可能性があるかどうかを調査します。
伐採、草刈り等地形測量及び地形図作製
グラウンドエアシステム調査
ボーリングによるコア採取→診断
コア採取→診断
観測井戸の設置
観測井戸による汚染調査
深度別の精査
地下空気吸引試験
浄化設備位置箇所決定
浄化順序決定
浄化設備設置
週2回(2日)の濃度測定観測
低濃度箇所再調査
低濃度箇所浄化
浄化終了後に任意の位置で
検体採取→分析→証明
設置井戸の撤
場内整地および片づけ




 
   

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